買い銘柄調査（2022年4月3日）

スクリーニング

銘柄を選定するうえで以下の基準でスクリーニングしていきます。

スクリーニング基準1

• 市場：すべて
• 規模：すべて
• 株価移動平均線乖離率：26週 0%以上
  （26週平均線より株価が上にあるものが対象）
• 株価移動平均線乖離率：52週 0%以上
  （52週平均線より株価が上にあるものが対象）
• 過去52週高値からの下落率(%)：-10%以上
• 平均売買代金：1,000百万円以上（5日間）

以上の結果、該当銘柄は98銘柄となっています。

※新規リスト入り、もしくは再リスト入りした銘柄は赤字にしています。

• 7974 任天堂
• 8306 三菱ＵＦＪ　ＦＧ
• 9433 ＫＤＤＩ
• 8591 オリックス
• 8058 三菱商事
• 9432 日本電信電話
• 1605 ＩＮＰＥＸ
• 6966 三井ハイテック
• 4661 オリエンタルランド
• 8031 三井物産
• 3382 セブン＆アイＨＬＤＧ
• 8411 みずほＦＧ
• 7267 本田技研工業
• 8001 伊藤忠商事
• 5713 住友金属鉱山
• 8766 東京海上ＨＬＤＧ
• 8002 丸紅
• 8053 住友商事
• 7011 三菱重工業
• 7751 キヤノン
• 9501 東京電力ＨＬＤＧ
• 8801 三井不動産
• 6502 東芝
• 8750 第一生命ＨＬＤＧ
• 8802 三菱地所
• 8309 三井住友トラストＨＬＤＧ
• 7735 ＳＣＲＥＥＮ　ＨＬＤＧ
• 9613 エヌ・ティ・ティ・データ
• 7832 バンダイナムコＨＬＤＧ
• 9766 コナミＨＬＤＧ
• 8473 ＳＢＩ　ＨＬＤＧ
• 6967 新光電気工業
• 9735 セコム
• 4704 トレンドマイクロ
• 4324 電通グループ
• 6047 Ｇｕｎｏｓｙ
• 8308 りそなＨＬＤＧ
• 2802 味の素
• 8795 Ｔ＆Ｄ　ＨＬＤＧ
• 7202 いすゞ自動車
• 5541 大平洋金属
• 8630 ＳＯＭＰＯ　ＨＬＤＧ
• 2267 ヤクルト本社
• 9503 関西電力
• 8725 ＭＳ＆ＡＤインシュアランスＨＤ
• 1963 日揮ＨＬＤＧ
• 8601 大和証券グループ本社
• 4021 日産化学
• 7013 ＩＨＩ
• 4528 小野薬品工業
• 7550 ゼンショーＨＬＤＧ
• 6504 富士電機
• 7731 ニコン
• 1878 大東建託
• 6361 荏原製作所
• 7181 かんぽ生命保険
• 9531 東京瓦斯
• 3632 グリー
• 2768 双日
• 3099 三越伊勢丹ＨＬＤＧ
• 9532 大阪瓦斯
• 9001 東武鉄道
• 1890 東洋建設
• 8303 新生銀行 （東S）
• 9042 阪急阪神ＨＬＤＧ
• 2587 サントリー食品インターナショナ
• 5726 大阪チタニウムテクノロジーズ
• 5714 ＤＯＷＡ　ＨＬＤＧ
• 1812 鹿島建設
• 6460 セガサミーＨＬＤＧ
• 7911 凸版印刷
• 7912 大日本印刷
• 3231 野村不動産ＨＬＤＧ
• 3197 すかいらーくＨＬＤＧ
• 8252 丸井グループ
• 8331 千葉銀行
• 9616 共立メンテナンス
• 2702 日本マクドナルドＨＬＤＧ （東S）
• 4681 リゾートトラスト
• 4967 小林製薬
• 8354 ふくおかＦＧ
• 9086 日立物流
• 9468 ＫＡＤＯＫＡＷＡ
• 4732 ユー・エス・エス
• 6298 ワイエイシイＨＬＤＧ
• 7014 名村造船所 （東S）
• 8410 セブン銀行
• 1822 大豊建設
• 5727 東邦チタニウム
• 4527 ロート製薬
• 6406 フジテック
• 8804 東京建物
• 6417 ＳＡＮＫＹＯ
• 1820 西松建設
• 5463 丸一鋼管
• 1719 安藤・間
• 9003 相鉄ＨＬＤＧ
• 2395 新日本科学

上記とは別に以下の銘柄を追加しています。

• 9101 日本郵船
• 9104 商船三井
• 2980 ＳＲＥ　ＨＬＤＧ
• 4475 ＨＥＮＮＧＥ （東G）
• 6095 メドピア
• 3774 ネットイニシアティブ
• 6062 チャーム・ケア・コーポレーション
• 6564 ミダックホールディングス

以上の銘柄のチャート＆出来高と業績やリリースなどファンダメンタル情報で気になった銘柄をについて以下に記載していきます。

抽出結果をうけて

前回より、海運関連が抽出されていません。価格が落ちている原因がコンテナ船運賃の下落によるものなのか、中国でのコロナによるロックダウンの影響なのか、はたまた配当の権利確定日直前だからなのか、見極める必要がありそうです。

東京エレクトロンやスクリーンホールディングスなどの半導体関連銘柄が抽出されていますが、四半期ベースでも好調な企業のみですね。四半期ベースで増益率が落ち込んでいる企業については抽出されていません。

三菱地所や三井不動産などインフレで資産の含み益が多くある不動産業も抽出されています。

小売業と建設業が抽出されるようになってきており、これからの不況を見越しているような感じになってきていますね。

ハイテク関連も抽出されてはいるものの、リバウンドといった形で株価の上昇が続いているようには見えません。高値を更新しても伸びが少ない。

あとはゲーム関連の銘柄が多く抽出されるようになってきています。NFT関連として上昇しているようです。

9432 日本電信電話

企業概要

時価総額	11,916,423 百万円	業種別 時価総額順位	情報・通信業 1 / 552 社
売買代金	6,678,148 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	21.0％	監査法人	有限責任 あずさ監査法人
業務内容	通信グループ最大手。NTT東日本やNTT西日本、NTTドコモ等をグループに持つ。デジタル化やDX、グローバル化等に注力。今上期はグループのデータや東、西が増加、ドコモをカバーして、想定より好調に推移した。　記：2021/12/10

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	243,400（11.5%）
信用買残（出来高割合）	2,099,700（99.1%）
貸借倍率	8.63倍

信用売残（出来高割合）	300,500（4.8%）
信用買残（出来高割合）	1,732,900（24.5%）
貸借倍率	5.77倍

景気後退懸念がありますが、その中でディフェンシブとして買われています。

チャート的には2017年末に記録した3,000円を上に抜け、ロシア・ウクライナ問題で軒並み株価が下落している中でも堅調に推移してます。

ただ高値付近では出来高が細っているので、再度の更新は現在の弱気相場では難しそうです。

3月13日時点では信用買いはネットで0.9日分ありましたが、足元では0.2日分と大幅に減少していますので、信用買残の懸念はなくなりました。

業績

同業他社分析

因みにNTTについては個別に記事を書いていますので、こちらも参考にしてみてください。
⇒【企業別分析】NTT（9432）

8766 東京海上ＨＬＤＧ

企業概要

時価総額	5,210,325 百万円	業種別 時価総額順位	保険業 1 / 15 社
売買代金	23,137,670 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	32.9％	監査法人	PwCあらた有限責任監査法人
業務内容	国内最大の保険会社グループ。東京海上日動火災保険を中心に、損保や生保を展開。事業ポートフォリオのリスク分散と地域分散に強み。フィンランドのアイスアイと提携し衛星データ活用。業容安定し、3Q累計は利益急伸。　記：2022/02/28

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	262,500（8.5%）
信用買残（出来高割合）	208,300（6.7%）
貸借倍率	0.79倍

コロナショックで株価は大幅に下落しましたが、その後出来高を伴って大きく上昇し、7,100円円付近のレジスタンスを超えて7,500円まで跳ねています。

その後7,500円付近では出来高が細っていますので、続く買いが入らずに落ちてきていますが、直近日では出来高を伴う反発を見せていますので、7,000円付近のサポートは強く働きそうです。

今後のインフレ次第ですが、インフレが続く限りは伸び続けていくことが想定されます。

業績

同業他社分析

7751 キヤノン

企業概要

時価総額	3,868,580 百万円	業種別 時価総額順位	電気機器 8 / 247 社
売買代金	13,075,551 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	17.1％	監査法人	有限責任監査法人トーマツ
業務内容	プリンターや事務機の製造、販売が主力。レーザープリンターやデジタルカメラの世界シェアトップ。21.12期3Q累計は大幅増収、増益となった。オフィス向け複合機が回復基調。プリンターやカメラが堅調に推移した。　記：2022/01/07

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	545,800（12.0%）
信用買残（出来高割合）	1,158,900（25.5%）
貸借倍率	2.12倍

カメラや複合機などのオフィス機器で有名なキヤノンのですが、現在は半導体露光装置や医療機器も展開しております。

テクニカル的には2,930円付近のレジスタンスを出来高をもって突破したものの、弱気相場ということもありその後が続いていません。

今後は2,930がサポートとして機能してくるでしょう。

業績

セグメント別経営成績の状況

セグメント	直近の業績
プリンティングビジネスユニット	オフィス向け複合機は半導体部品の不足の影響を受け、好評を得ているimageRUNNER ADVANCE DXシリーズも需要を充足できない状況となりましたが、全体としての需要は回復を続けており、販売台数は前年同四半期連結累計期間を上回りました。 プロダクション市場向け機器は、高速カットシートインクジェットプリンターのvarioPRINT iXシリーズの販売が好調に推移し、販売台数は前年同四半期連結累計期間から増加しました。また、サービスと消耗品については、オフィスとプロダクションともに回復に向かい増収となりました。 レーザープリンターは、東南アジアにおける新型コロナウイルス感染再拡大により生産活動停滞の影響を受け、販売台数は前年同四半期連結累計期間を下回りましたが、消耗品は需要が減退した前年同四半期連結累計期間を大きく上回り増収となりました。 インクジェットプリンターも、生産活動停滞の影響を受けたこともあり、急速に需要が高まった前年同四半期連結累計期間の販売台数を下回りました。一方で、世界的に堅調な需要を背景に大容量インクモデルの販売台数は前年同四半期連結累計期間を上回りました。 これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比9.0％増の１兆4,182億円、税引前四半期純利益は前年同四半期連結累計期間比89.1％増の1,827億円となりました。
イメージングビジネスユニット	レンズ交換式デジタルカメラは、EOS R5とEOS R6の販売が引き続き好調に推移した結果、販売台数は前年同四半期連結累計期間を上回りました。また、製品ラインアップを強化したレンズの売上が大きな伸びを示しました。 ネットワークカメラは、新型コロナウイルスの影響を受けたものの、防犯や災害監視など従来のニーズに加え、遠隔モニタリングや人の密集度合いの把握など、用途の多様化を背景に販売活動を強化し、増収となりました。 これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比32.6％増の4,722億円、税引前四半期純利益は前年同四半期連結累計期間の赤字から566億円の黒字となりました。
メディカルビジネスユニット	半導体部品の不足や新型コロナウイルスの感染再拡大により一部の地域では商談や据付への影響がありましたが、販売が好調な国内を中心に、CT装置やX線診断装置の売上が伸長した結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比12.3％増の3,519億円となり、税引前四半期純利益は前年同四半期連結累計期間比70.3％増の257億円となりました。
インダストリアルその他ビジネスユニット	半導体露光装置は幅広い分野で堅調に推移し、前年同四半期連結累計期間を上回る販売台数となりました。FPD露光装置については、パネルの需要が伸び、販売台数は新型コロナウイルスにより設置が停滞していた前年同四半期連結累計期間を大きく上回りました。これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比30.1％増の3,930億円となりました。税引前四半期純利益は、新規事業のための先行投資を当第３四半期連結会計期間において集中的に行った影響はありましたが、前年同四半期連結累計期間比90.0％増の263億円となりました。

2021年12月期は、在宅勤務と在宅学習の世界的な拡がりを背景として強い需要が続いているインクジェットプリンターの販売が順調に伸びましたが、今後新規の需要は減少してくるものと思います。

ただ、在宅勤務が続けば過程でプリンタの取り換え需要も見込めます。

カメラへの関心・需要が高まり、各地域でフルサイズミラーレスカメラ及び交換レンズなどの好調な販売が続いており、メディカルや半導体露光装置なども好調な市況を捉えて売上を伸ばしております。

今後は販売激減する低単価デジカメを製造する中国の工場は廃止し、一方で動画撮影できるような高価格な動画特価カメラを投入していく予定。

同業他社分析

7011 三菱重工業

企業概要

時価総額	1,230,033 百万円	業種別 時価総額順位	機械 5 / 231 社
売買代金	4,649,655 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	27.9％	監査法人	有限責任 あずさ監査法人
業務内容	重工最大手。民間航空や輸送、発電所、ガスタービン、機械、インフラ、防衛、宇宙システムなど、幅広い分野で事業展開する。22.3期3Q累計は受注高が増加した。航空エンジンや製鉄、環境、物流機器等が増加した。　記：2022/02/07

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	754,400（55.6%）
信用買残（出来高割合）	1,598,300（117.8%）
貸借倍率	2.12倍

信用売残（出来高割合）	772,800（45.1%）
信用買残（出来高割合）	1,523,000（88.8%）
貸借倍率	1.97倍

ロシア・ウクライナ問題があり軍事銘柄関連として急騰しています。

また、三菱重工はエネルギー関連銘柄としても買われており、ファンダメンタルズ的にもよい銘柄です。

チャート的には下落傾向にあったものの、高値を更新し続けており、次のターゲットは2020年末につけた3,650円付近となっています。⇒達成

出来高をもって上昇し4,200円までつけており、その後は利益確定売りによって押されていますが、出来高を伴う下落ではないので再び高値を目指していくものと予想されます。

業績

同業他社分析

因みに三菱重工については個別に記事を書いていますので、こちらも参考にしてみてください。
⇒【企業別分析】三菱重工業（7011）

6967 新光電気工業

企業概要

時価総額	732,632 百万円	業種別 時価総額順位	電気機器 30 / 247 社
売買代金	7,141,557 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	22.1％	監査法人	EY新日本有限責任監査法人
業務内容	半導体パッケージの総合メーカー。富士通グループ。半導体実装をトータルにカバーする独自性が強み。海外販売比率が高い。22.3期3Qは業績伸長。フリップチップタイプパッケージは売上好調。PC向け等で需要拡大。　記：2022/01/30

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	162,600（12.2%）
信用買残（出来高割合）	1,025,500（77.1%）
貸借倍率	6.31倍

富士通系の半導体パッケージ大手の新光電気工業ですが、ここ数年は半導体バブルに乗って順調に株価を伸ばしています。

市場全体の落ち込みにより一時的に下落しましたが、50週移動平均線あたりでサポートを受け、再び上昇している力強いチャートです。

直近で高値を更新していますが、出来高が思うように増えていないのが気になる点です。

若干信用買い残が多いのが気になりますが、半導体関連銘柄はどこもこの程度はありそうです。

業績

同業他社分析

6047 Ｇｕｎｏｓｙ

企業概要

時価総額	28,000 百万円	業種別 時価総額順位	サービス業 139 / 517 社
売買代金	5,966,287 千円	上場市場	東証プライム
外国法人持株比率	6.9％	監査法人	EY新日本有限責任監査法人
業務内容	情報キュレーションサイトやニュース配信アプリなどを運営。ゲーム攻略サイトを育成中。22.5期上期はau向け新サービスの貢献で増収に。だが将来を見据えた宣伝広告投資が利益の重石に。新市場区分はプライム選択。　記：2022/02/12

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	452,000（8.5%）
信用買残（出来高割合）	2,468,300（46.4%）
貸借倍率	5.46倍

3月の最終週から急増した出来高とともに連日高騰しています。

これはインドのモディ首相との首脳会談に臨んだ岸田首相が、日本が今後５年間でインドに５兆円を投資するとの目標を表明したことを受けたものだと考えられます。

インドへの投資ではインフラ整備や脱炭素、新型コロナウイルス対策を含むヘルスケアなどの分野で両国の経済協力を進めていく方針とのことで、グノシーはインドでデジタルクレジットカードサービスを提供する会社GaragePreneursを持分法適用していますので、この恩恵を受けるのではとの期待によって買われています。

高い出来高を維持しつつ連日高騰しているところを見ると、しばらくはこの高騰は続きそうに思います。

インド事業

グノシーは2021年12月の取締役会でインドでデジタルクレジットカードサービス「slice」を提供するGaragePreneurs Internet Pvt. Ltd.の強制転換条項付き優先株式を取得しています。

その取得金額は最大で1,000万米ドル相当の強制転換条項付き優先株式の取得を計画しています。

グノシーは、GaragePreneursが2021年11月末に10億米ドル以上の株式価値にて新たな資金調達を決定したことも踏まえ、GaragePreneursは既存の大手クレジットカードサービスとの差別化を実現しながら、インドを代表するクレジットカード事業者に成長できると見込んでいます。

2021年7月13日に開示された中期経営計画のとおり、「メディア事業」「ゲームエイトグループ」「投資事業」を中長期成長戦略の３つの柱として掲げていますが、GaragePreneursの今後の成長可能性を考慮し、戦略投資を強化する目的で、GaragePreneursの強制転換条項付優先株式を追加取得することを決定しています。

実際に2022年2月7日のリリースで1,000万米ドル相当の強制転換条項付き優先株式を取得したことを公表しました。

その結果、GaragePreneursはグノシーの持分法適用会社となる見込みです。

業績

同業他社分析

1605 INPEX

企業概要

時価総額	1,937,174 百万円	業種別 時価総額順位	鉱業 1 / 6 社
売買代金	18,852,831 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	28.1％	監査法人	EY新日本有限責任監査法人
業務内容	国内最大の石油・天然ガス開発会社。海外での開発に強み。18年に大型LNGの豪イクシスが操業。22.12期は北海ブレント価格75ドル/バレルを前提に増収増益を見込む。総還元性向40％以上目安。連続増配予定。　記：2022/02/13

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	3,771,200（25.3%）
信用買残（出来高割合）	8,143,600（54.6%）
貸借倍率	2.16倍

ロシア・ウクライナ問題があり、エネルギー関連銘柄関連として急騰していますが、直近では原油価格が落ち着いているためそれに伴い価格も下落しています。

1,550円付近では陽線の日に出来高が減少し、陰線で出来高が増え下落していますが、直近では出来高も落ち着ているためこれ以上の売りは一時的には出にくいでしょう。

過去15年来の高値である1,600円前後を超えることができるかに注目です。

業績

セグメント別経営成績の状況

セグメント	直近の業績
日本	油価の上昇により、売上高は前年同期比17億円、2.0％増の901億円となりましたが、売上原価の増加により、営業利益は前年同期比75億円、46.0％減の89億円となりました。
アジア・オセアニア	油価・ガス価の上昇により、売上高は前年同期比704億円、42.4％増の2,368億円となり、営業利益は前年同期比716億円、179.9％増の1,114億円となりました。
ユーラシア（欧州・NIS諸国）	油価の上昇により、売上高は前年同期比305億円、58.3％増の828億円となり、営業利益は前年同期比166億円増の198億円となりました。
中東・アフリカ	販売数量は減少したものの、油価の上昇により、売上高は前年同期比1,467億円、53.4％増の4,213億円となり、営業利益は前年同期比1,215億円、84.3％増の2,656億円となりました。
米州	販売数量は減少したものの、油価の上昇により、売上高は前年同期比69億円、62.4％増の180億円となり、前年同期の営業損失20億円に対し、当期は82億円の営業利益となりました。

同業他社分析

2802 味の素

企業概要

時価総額	1,955,020 百万円	業種別 時価総額順位	食料品 3 / 128 社
売買代金	4,601,635 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	27.7％	監査法人	有限責任 あずさ監査法人
業務内容	調味料国内トップ。冷食やアミノ酸、医薬も。海外は食品で積極開拓。22.3期上期は調味料・食品の採算が原燃料高で低下。だが電子材料や医用・食品用アミノ酸の販売が拡大し、増収増益に。通期最高純益・増配を計画。　記：2021/12/14

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	238,300（18.3%）
信用買残（出来高割合）	226,500（17.5%）
貸借倍率	0.95倍

コロナショック後急騰しており、上昇トレンドとなっています。

3,600円前後のレジスタンスを超えることができるかが注目されるポイントですが、直近の高値へのトライでは出来高が少ないため燃料不足のようにも思えます。

業績

同業他社分析

8473 ＳＢＩ　ＨＬＤＧ

企業概要

時価総額	796,705 百万円	業種別 時価総額順位	証券、商品先物取引業 3 / 39 社
売買代金	5,719,980 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	45.6％	監査法人	有限責任監査法人トーマツ
業務内容	ネット証券で国内首位。銀行、損保、ベンチャー投資などに多角化。バイオ薬の開発も手掛ける。株主優待は暗号資産のクーポンコード券など。金融サービス事業は堅調。新生銀行連結前の22.3期3Q業績は好調。　記：2022/02/15

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	203,800（11.6%）
信用買残（出来高割合）	1,635,400（93.3%）
貸借倍率	8.02倍

信用売残（出来高割合）	296,900（16.3%）
信用買残（出来高割合）	1,337,000（73.5%）
貸借倍率	4.5倍

3,750円前後の高値を更新できるかが注目されるポイントです。

信用買い残が多額に残っているのが不安要素でしたが、4月3日時点では比較的落ち着いています。

高値から出来高をもって下落していますので、今後どのように動くかを注視したほうがよさそうです。

業績

同業他社分析

6361 荏原製作所

企業概要

時価総額	618,280 百万円	業種別 時価総額順位	機械 11 / 231 社
売買代金	3,440,645 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	48.2％	監査法人	EY新日本有限責任監査法人
業務内容	ポンプ最大手。コンプレッサやタービン、冷凍機等も手掛ける。液化天然ガス設備向けカスタムポンプや石油・ガスプラント向けコンプレッサの世界シェアトップ。21.12期は風水力や環境プラントの受注高が回復した。　記：2022/03/05

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	111,600（21.7%）
信用買残（出来高割合）	455,300（88.3%）
貸借倍率	4.08倍

2021年4月に底を打ってから、上昇トレンドに乗って約3倍上昇しました。

2022年に入ってからは市場全体の落ち込みによる影響で下げていますが、52週移動平均線でのサポートを受けて再び上昇し、高値を更新しようとトライしているところです。

業績

同業他社分析

9101 日本郵船

企業概要

時価総額	1,923,322 百万円	業種別 時価総額順位	海運業 1 / 13 社
売買代金	59,284,361 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	34.8％	監査法人	有限責任監査法人トーマツ
業務内容	海運国内首位。陸、空に跨る国際複合輸送に強み。コンテナ船は同業大手との事業統合で持分化。航空運送事業は売上好調。自動車、半導体関連貨物等を中心に伸びる。貨物搭載量、運賃は高水準。22.3期3Qは業績伸長。　記：2022/02/06

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	1,448,700（27.7%）
信用買残（出来高割合）	6,754,300（129.2%）
貸借倍率	4.66倍

日本郵船はコンテナ運賃の高騰に伴い空前絶後の利益を計上している海運業の最大手です。

年度末付近では配当をめぐる投機的な動きがみられました。

直近の週足を見ると出来高をもっての大幅な下落（配当での下落もある）となっているので、一度落ち着くまでは取引を控えたほうがよさそうです。

一点気になる点はネットでの信用買いが1日分残っていること。

業績

同業他社分析

高止まりするコンテナ船運賃の影響で順調にリターンを重ねています。

因みに日本郵船については個別に記事を書いていますので、こちらも参考にしてみてください。
⇒【企業別分析】日本郵船（9101）

9104 商船三井

企業概要

時価総額	1,200,259 百万円	業種別 時価総額順位	海運業 2 / 13 社
売買代金	41,937,878 千円	上場市場	東証１部
外国法人持株比率	27.8％	監査法人	有限責任 あずさ監査法人
業務内容	海運国内2位。不定期船に強み。22.3期上期は運賃上昇と需給逼迫でバラ積船が急改善。コンテナ船の運賃高騰により持分益膨らむ。通期最高純益・大増配を計画。上場子会社の宇徳とダイビルをTOBで完全子会社化へ。　記：2021/12/09

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	860,000（20.5%）
信用買残（出来高割合）	3,539,700（84.6%）
貸借倍率	4.12倍

こちらも空前絶後の利益を計上している海運業の大手になります。

直近の週足を見ると日本郵船同様下落はあるものの出来高を伴った下落ではないことから、郵船よりは上昇しやすいチャートのように思います。

一点気になる点はネットでの信用買いは大きいものの日本郵船に比較するとおとなしめ。

ブラックロックが大量保有

世界最大級の資産運用会社ブラックロックが商船三井株式の5.38%を保有したと判明しました。（引用：Kabutan）

大量保有報告書提出義務発生日は2月28日でその日の価格は3,100円付近でしたので、ここが一つの目安になると思います。

2980 ＳＲＥ　ＨＬＤＧ

企業概要

時価総額	56,447 百万円	業種別 時価総額順位	不動産業 27 / 141 社
出来高	4,063,441 千円	上場市場	東証プライム
外国法人持株比率	17.9％	監査法人	PwCあらた有限責任監査法人
業務内容	AI不動産鑑定ツールや不動産売買契約書類作成ツールを展開。不動産テックのノウハウを活かし、他業種向けAI やAIコンサルに注力。4月よりヤフーと「Yahoo！不動産」活用で業務提携。3Q累計は利益急伸。　記：2022/03/22

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	115,400（10.1%）
信用買残（出来高割合）	487,200（42.6%）
貸借倍率	4.22倍

2021年11月に天井を付けてから大幅に下落していますが、2~3月に出来高をもってベースを形成し、上昇しようとしています。

一度52日移動平均線で反落するかもしれませんが、再びカップウィズハンドルのハンドル部分を形成して上昇していくものと思われます。

3月5日に公募・売り出しによる希薄化を懸念でストップ安となっている点には留意が必要です。4,000円付近で一度反落があるかもしれませんね。

また52週移動平均線と当たるのも4,000円付近ですので、こちらも一度抵抗がありそうです。

業績

同業他社分析

4475 ＨＥＮＮＧＥ

企業概要

時価総額	35,812 百万円	業種別 時価総額順位	情報・通信業 138 / 554 社
出来高	14,776,109 千円	上場市場	東証グロース
外国法人持株比率	32.7％	監査法人	有限責任監査法人トーマツ
業務内容	セキュリティサービス会社。営業管理や労務管理等のサービス利用時に、情報漏洩対策機能等を備えたプラットフォームを提供。HENNGE Oneの契約社数は2桁増。低解約率を維持。21.9期通期は2桁増収。　記：2021/12/29

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	680,200（4.8%）
信用買残（出来高割合）	2,637,400（18.5%）
貸借倍率	3.88倍

2021年1月に天井を付けてから大きく下落したHENNGE。

ただ直近では底となるベースが完成し、とてもきれいな形でカップウィズハンドルを形成しています。

そして出来高を伴って急騰していますので、これは大幅に上昇することが期待できそうです。

そのため売り銘柄候補での抽出にかかっていますが、買い銘柄といえるでしょう。

「サイバー攻撃」や「サイバーセキュリティー」が高い関心を集める

ロシア軍によるウクライナ侵攻では、軍事行動と連動してサイバー攻撃が行われました。

また、経済産業省では国内企業や業界団体にサイバー攻撃対策を強化するよう呼びかけています。

企業活動において、ウイルス感染となれば操業停止に追い込まれかねず多大な影響を受けるため、その対策強化の必要性が高まっています。

ＨＥＮＮＧＥはクラウドセキュリティーサービス「HENNGEOne」への期待値が高いです。

2021年10月に、より安全なファイル送受信、スマートフォンからのアクセスセキュリティーの強化、標的型攻撃からのメール保護を実現する3つの新機能をリリースしました。

これに伴ってライセンス体系を刷新し、高付加価値なセットプランを訴求しつつ、ライトユーザーも導入しやすいプランを設定しており、新規顧客獲得による業績拡大も見込まれることでしょう。

業績

同業他社分析

6095 メドピア

企業概要

時価総額	93,476 百万円	業種別 時価総額順位	サービス業 62 / 517 社
売買代金	2,764,846 千円	上場市場	東証プライム
外国法人持株比率	28.7％	監査法人	有限責任監査法人トーマツ
業務内容	医師向け情報共有サイトを運営。医療従事者ネットワークを活用した医療相談サービスや特定保健指導サービスなども手掛け、かかりつけ薬局化支援アプリはダウンロード数50万突破。先行投資優先の中、1Qは大幅増収。　記：2022/02/14

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	161,400（25.0%）
信用買残（出来高割合）	481,500（74.6%）
貸借倍率	2.98倍

チャート的にはベースをきちんと形成しており、カップウィズハンドルもキレイなチャートです。

また底部分での出来高の急増、上放れする際の出来高も申し分ないチャートです。

長く続いたベースが今後の上昇をサポートしてくれるでしょう。

業績

同業他社分析

3774 インターネットイニシアティブ

企業概要

時価総額	414,360 百万円	業種別 時価総額順位	情報・通信業 27 / 555 社
売買代金	1,528,696 千円	上場市場	東証プライム
外国法人持株比率	23.7％	監査法人	有限責任 あずさ監査法人
業務内容	インターネットプロバイダー大手。インターネット接続やシステムの構築・運用、セキュリティ・データセンターのアウトソーシングを展開。需要見越し、来春に千葉県白井のデータセンターを拡張。3Q累計は各利益急伸。　記：2022/02/08

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	17,500（5.1%）
信用買残（出来高割合）	212,100（61.2%）
貸借倍率	12.12倍

長期で右肩上がりの力強いチャートです。

直近では弱気相場により市場全体とともに下落していましたが、ダブルボトムを付けた後、再び上放れしています。

出来高がもう少し増えると安心して買いに行けます。

業績

収益予想

6062 チャーム・ケア・コーポレーション

企業概要

時価総額	39,353 百万円	業種別 時価総額順位	サービス業 106 / 517 社
売買代金	653,044 千円	上場市場	東証プライム
外国法人持株比率	10.0％	監査法人	仰星監査法人
業務内容	関西地盤の老人ホーム中堅。高級ホームで首都圏の開拓に取り組む。22.6期上期はM＆Aで取得した4ホームが2Qから上乗せ。2Qに予定していた物件売却は2月に完了。通期では過去最高業績を目指す。連続増配予定。　記：2022/03/16

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	38,000（6.9%）
信用買残（出来高割合）	670,400（121.7%）
貸借倍率	17.64倍

2021年10月に天井を付けてからだらだらと下落してきましたが、2022年2月に底を付けてベースを形成していました。

今回出来高を伴う上昇があり、高値を抜ければ買い場となるピポットポイントができますが、高値を抜けるまでは様子見です。

高値を抜けた後は出来高が多い価格帯の1,400円までは抜けるものと思います。

一点気になることは信用買い残が多額に残っていることですね。

業績

2022年6月期下期から不動産事業が寄与し、また不動産の売却収入が計上される見込みです。

売上は伸びているのですが、収益が伸びていないので、その部分については要確認。

収益予想

6564 ミダックホールディングス

企業概要

時価総額	80,739 百万円	業種別 時価総額順位	サービス業 67 / 517 社
売買代金	684,172 千円	上場市場	東証プライム
外国法人持株比率	6.0％	監査法人	有限責任監査法人トーマツ
業務内容	産業廃棄物処理サービス会社。中部、東海を地盤に、産業廃棄物の収集運搬、処理、排出事業者紹介サービスを行う。廃棄物の受託量増により、各中間処理施設の稼働率は上昇。営業外収益増。22.3期3Qは業績堅調。　記：2022/03/02

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	25,800（10.8%）
信用買残（出来高割合）	181,200（75.6%）
貸借倍率	7.02倍

2021年10月に天井を付けてからだらだらと下落してきましたが、2022年3月に底を付けてベースを形成していました。

3月のベース付近2,100円付近では出来高が細り、売りがこれ以上でないことを示している。

底からの上昇には出来高が伴っており、出来高の多い価格帯を超える（3,000円以上）ことができるかが注目される。

業績

収益予想

3681 ブイキューブ

企業概要

時価総額	80,739 百万円	業種別 時価総額順位	サービス業 67 / 517 社
売買代金	684,172 千円	上場市場	東証プライム
外国法人持株比率	6.0％	監査法人	有限責任監査法人トーマツ
業務内容	産業廃棄物処理サービス会社。中部、東海を地盤に、産業廃棄物の収集運搬、処理、排出事業者紹介サービスを行う。廃棄物の受託量増により、各中間処理施設の稼働率は上昇。営業外収益増。22.3期3Qは業績堅調。　記：2022/03/02

　　転載元：FISCO

テクニカル分析

信用売残（出来高割合）	1,159,000（34.5%）
信用買残（出来高割合）	2,322,000（68.9%）
貸借倍率	2.0倍

2021年10月に天井を付けてからだらだらと下落してきましたが、2022年2月に底を付けてベースを形成していました。

3月のベース付近800円付近では出来高が細り、売りがこれ以上でないことを示している。

底からの上昇には出来高が伴っており、直近高値の929円を超えているのでこのまま上昇していくと予想される。

目途は窓が開いている1,500~1,750円レンジを埋めに行くことになる。

業績

Ｗｅｂ会議が後退しており、イベント配信は製薬会社向け減少しているものの、人材関連の就職説明会やバーチャル株主総会など他業種へ広がっている。

収益予想

投資計画