スクリーニング
銘柄を選定するうえで以下の基準でスクリーニングしていきます。
スクリーニング基準1
- 市場：東証一部
- 規模：大型株、中型株
- 株価移動平均線乖離率：26週 0%以上
（26週平均線より株価が上にあるものが対象） - 株価移動平均線乖離率：52週 0%以上
（52週平均線より株価が上にあるものが対象） - 過去52週高値からの下落率(%)：-10%以上
- 平均売買代金：1,000百万円以上（5日間）
以上の結果、該当銘柄は55銘柄となっています。
- 9101 日本郵船
- 9104 商船三井
- 9107 川崎汽船
- 8306 三菱ＵＦＪ ＦＧ
- 1605 ＩＮＰＥＸ
- 8058 三菱商事
- 5713 住友金属鉱山
- 8001 伊藤忠商事
- 9432 日本電信電話
- 9433 ＫＤＤＩ
- 8031 三井物産
- 5411 ジェイエフイーＨＬＤＧ
- 5401 日本製鉄
- 3382 セブン＆アイＨＬＤＧ
- 8002 丸紅
- 8766 東京海上ＨＬＤＧ
- 4661 オリエンタルランド
- 8053 住友商事
- 7011 三菱重工業
- 8308 りそなＨＬＤＧ
- 5019 出光興産
- 7832 バンダイナムコＨＬＤＧ
- 4528 小野薬品工業
- 4704 トレンドマイクロ
- 4324 電通グループ
- 1963 日揮ＨＬＤＧ
- 2267 ヤクルト本社
- 8725 ＭＳ＆ＡＤインシュアランスＨＤ
- 7013 ＩＨＩ
- 8601 大和証券グループ本社
- 9766 コナミＨＬＤＧ
- 4021 日産化学
- 7182 ゆうちょ銀行
- 9503 関西電力
- 9532 大阪瓦斯
- 9531 東京瓦斯
- 2587 サントリー食品インターナショナル
- 1812 鹿島建設
- 2768 双日
- 5714 ＤＯＷＡ ＨＬＤＧ
- 9142 九州旅客鉄道
- 4967 小林製薬
- 9513 電源開発
- 3099 三越伊勢丹ＨＬＤＧ
- 9086 日立物流
- 7911 凸版印刷
- 8354 ふくおかＦＧ
- 6460 セガサミーＨＬＤＧ
- 7912 大日本印刷
- 8303 新生銀行
- 7167 めぶきフィナンシャルグループ
- 8410 セブン銀行
- 9001 東武鉄道
- 9375 近鉄エクスプレス
- 4527 ロート製薬
9101 日本郵船
企業概要
| 時価総額 | 1,923,322 百万円 | 業種別 時価総額順位 | 海運業 1 / 13 社 |
| 売買代金 | 59,284,361 千円 | 上場市場 | 東証１部 |
| 外国法人持株比率 | 34.8％ | 監査法人 | 有限責任監査法人トーマツ |
| 業務内容 |
海運国内首位。陸、空に跨る国際複合輸送に強み。コンテナ船は同業大手との事業統合で持分化。航空運送事業は売上好調。自動車、半導体関連貨物等を中心に伸びる。貨物搭載量、運賃は高水準。22.3期3Qは業績伸長。 記：2022/02/06 |
||
転載元：FISCO
テクニカル分析
| 信用売残（出来高割合） | 1,448,700（27.7%） |
| 信用買残（出来高割合） | 6,754,300（129.2%） |
| 貸借倍率 | 4.66倍 |
日本郵船はコンテナ運賃の高騰に伴い空前絶後の利益を計上している海運業の最大手です。
年度末の配当金が10%近くあるので、配当狙いでの投資も増えてきており、権利確定日に向けて乱高下が予想されます。
一点気になる点はネットでの信用買いが1日分残っていること。
業績
同業他社分析
高止まりするコンテナ船運賃の影響で順調にリターンを重ねています。
因みに日本郵船については個別に記事を書いていますので、こちらも参考にしてみてください。
⇒【企業別分析】日本郵船（9101）
9104 商船三井
企業概要
| 時価総額 | 1,200,259 百万円 | 業種別 時価総額順位 | 海運業 2 / 13 社 |
| 売買代金 | 41,937,878 千円 | 上場市場 | 東証１部 |
| 外国法人持株比率 | 27.8％ | 監査法人 | 有限責任 あずさ監査法人 |
| 業務内容 |
海運国内2位。不定期船に強み。22.3期上期は運賃上昇と需給逼迫でバラ積船が急改善。コンテナ船の運賃高騰により持分益膨らむ。通期最高純益・大増配を計画。上場子会社の宇徳とダイビルをTOBで完全子会社化へ。 記：2021/12/09 |
||
転載元：FISCO
テクニカル分析
| 信用売残（出来高割合） | 860,000（20.5%） |
| 信用買残（出来高割合） | 3,539,700（84.6%） |
| 貸借倍率 | 4.12倍 |
こちらも空前絶後の利益を計上している海運業の大手になります。
日本郵船同様、年度末に高額の配当金があるので、配当狙いでの投資も増えてきており、権利確定日に向けて乱高下が予想されます。
一点気になる点はネットでの信用買いは大きいものの日本郵船に比較するとおとなしめ。
業績
同業他社分析
高止まりするコンテナ船運賃の影響で順調にリターンを重ねています。
因みに商船三井については個別に記事を書いていますので、こちらも参考にしてみてください。
⇒【企業別分析】商船三井（9104）
9432 日本電信電話
企業概要
| 時価総額 | 11,916,423 百万円 | 業種別 時価総額順位 | 情報・通信業 1 / 552 社 |
| 売買代金 | 6,678,148 千円 | 上場市場 | 東証１部 |
| 外国法人持株比率 | 21.0％ | 監査法人 | 有限責任 あずさ監査法人 |
| 業務内容 |
通信グループ最大手。NTT東日本やNTT西日本、NTTドコモ等をグループに持つ。デジタル化やDX、グローバル化等に注力。今上期はグループのデータや東、西が増加、ドコモをカバーして、想定より好調に推移した。 記：2021/12/10 |
||
転載元：FISCO
テクニカル分析
| 信用売残（出来高割合） | 243,400（11.5%） |
| 信用買残（出来高割合） | 2,099,700（99.1%） |
| 貸借倍率 | 8.63倍 |
景気後退懸念がありますが、その中でディフェンシブとして買われています。
チャート的には2017年末に記録した3,000円を上に抜け、ロシア・ウクライナ問題で軒並み株価が下落している中でも堅調に推移してます。
信用買い残が約1日分残っている点は要注意ですが、チャート的には急騰しているわけではないので心配不要かもしれません。
業績
同業他社分析
因みにNTTについては個別に記事を書いていますので、こちらも参考にしてみてください。
⇒【企業別分析】NTT（9432）
7011 三菱重工業
企業概要
| 時価総額 | 1,230,033 百万円 | 業種別 時価総額順位 | 機械 5 / 231 社 |
| 売買代金 | 4,649,655 千円 | 上場市場 | 東証１部 |
| 外国法人持株比率 | 27.9％ | 監査法人 | 有限責任 あずさ監査法人 |
| 業務内容 |
重工最大手。民間航空や輸送、発電所、ガスタービン、機械、インフラ、防衛、宇宙システムなど、幅広い分野で事業展開する。22.3期3Q累計は受注高が増加した。航空エンジンや製鉄、環境、物流機器等が増加した。 記：2022/02/07 |
||
転載元：FISCO
テクニカル分析
| 信用売残（出来高割合） | 754,400（55.6%） |
| 信用買残（出来高割合） | 1,598,300（117.8%） |
| 貸借倍率 | 2.12倍 |
ロシア・ウクライナ問題があり軍事銘柄関連として急騰しています。
チャート的には下落傾向にあったものの、高値を更新し続けており、次のターゲットは2020年末につけた3,650円付近となっています。
また、三菱重工はエネルギー関連銘柄としても買われており、ファンダメンタルズ的にもよい銘柄です。
業績
同業他社分析
因みに三菱重工については個別に記事を書いていますので、こちらも参考にしてみてください。
⇒【企業別分析】三菱重工業（7011）
1605 INPEX
企業概要
| 時価総額 | 1,937,174 百万円 | 業種別 時価総額順位 | 鉱業 1 / 6 社 |
| 売買代金 | 18,852,831 千円 | 上場市場 | 東証１部 |
| 外国法人持株比率 | 28.1％ | 監査法人 | EY新日本有限責任監査法人 |
| 業務内容 |
国内最大の石油・天然ガス開発会社。海外での開発に強み。18年に大型LNGの豪イクシスが操業。22.12期は北海ブレント価格75ドル/バレルを前提に増収増益を見込む。総還元性向40％以上目安。連続増配予定。 記：2022/02/13 |
||
転載元：FISCO
テクニカル分析
| 信用売残（出来高割合） | 3,771,200（25.3%） |
| 信用買残（出来高割合） | 8,143,600（54.6%） |
| 貸借倍率 | 2.16倍 |
ロシア・ウクライナ問題があり、エネルギー関連銘柄関連として急騰しています。
過去15年来の高値である1,600円前後を超えることができるかに注目です。
業績
セグメント別経営成績の状況
| セグメント | 直近の業績 |
|---|---|
| 日本 |
油価の上昇により、売上高は前年同期比17億円、2.0％増の901億円となりましたが、売上原価の増加により、営業利益は前年同期比75億円、46.0％減の89億円となりました。 |
| アジア・オセアニア |
油価・ガス価の上昇により、売上高は前年同期比704億円、42.4％増の2,368億円となり、営業利益は前年同期比716億円、179.9％増の1,114億円となりました。 |
| ユーラシア（欧州・NIS諸国） |
油価の上昇により、売上高は前年同期比305億円、58.3％増の828億円となり、営業利益は前年同期比166億円増の198億円となりました。 |
| 中東・アフリカ |
販売数量は減少したものの、油価の上昇により、売上高は前年同期比1,467億円、53.4％増の4,213億円となり、営業利益は前年同期比1,215億円、84.3％増の2,656億円となりました。 |
| 米州 |
販売数量は減少したものの、油価の上昇により、売上高は前年同期比69億円、62.4％増の180億円となり、前年同期の営業損失20億円に対し、当期は82億円の営業利益となりました。 |
同業他社分析
投資計画
